| 建築設備士
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| 建築技術が進化するなか、ビルの空調・換気設備や電気設備、給排水衛生設備、防災設備なども高速化、複雑化しています。建築設備に関する専門知識と技能をもち、建築士に対して、建築設備の設計・工事監理が的確に行われるよう、適切なアドバイスを行うのが建築設備士です。
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| 電気工事施工管理技士
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| 一般・特定建設業に関する電気工事業を営む場合には、営業所ごとに専任の技術者、工事現場には主任技術者または監理技術者をおくことが義務づけられていますが、電気工事施工管理技士は、この専任技術者や監理技術者または主任技術者に選任されるための資格です。
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| 電気主任技術者
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| 電気事業者および自家用電気工作物の設置者は、事業用電気工作物の工事、維持、運用に関する保安の監督に当たらせるため、電気主任技術者を選任しなければなりません。所定の学歴と実務経験をもつ者は申請するだけで資格を所得できますが、国家試験で取得するのが一般的です。
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| 電気工事士
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| 家庭やビル、工場などの屋内配線、屋外配線の工事作業に従事するのが電気工事士です。これらの作業は、電気工事士法により、電気工事士免状を受けた者以外には行えません。資格は工事が可能な範囲によって、第1種と第2種に分かれています。
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| 工事担任者
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電話機、パソコン、データ端末、FAXなど端末設備を電機通信事業者のネットワークに接続する工事を行ったり、監督する資格です。接続する設備の種類と工事可能な通信回線の数などによってアナログ第1種～第3種、デジタル第1種～第3種、アナログ・デジタル総合種に分かれています。
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| 建設業経理事務士
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| 建設関係の会社で経理部門に従事する人を対象に、建設業の経理に関する知識や処理能力の向上を図ることを目的として実施される建設大臣認定の資格です。取得には、検定試験（1～4級）に合格する方法と講習と検定試験を組み合わせた特別研修（2～4級）を受ける方法があります。
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| 消防設備士
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| 劇場やデパート・ホテルなど公共ビルの火災被害を最小限にとどめるには、自動火災報知設備などの警報設備、スプリンクラーなどの消火設備、救助袋などの避難設備等を設けることが必要です。このような設備の工事や整備、点検を行うのが、高度な知識と技術をもつ消防設備士です。
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| 消防設備点検資格者
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| 病院、工場、百貨店等の建物では定期的に消防用設備等を点検し、消防署長に報告することが義務づけられています。これを実施できるのは、消防設備士と消防設備点検資格者だけです。消防設備点検資格者には第1種と第2種があり、講習を受講し、終了考査に合格すると資格が取得できます。
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| 危険物取扱者
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| 一定量以上の危険物を貯蔵し、取り扱う製造所、貯蔵所、取扱所などでは、資格を有する危険物取扱者を設置すべきことが消防法によって義務づけられています。化学工場、石油関連工場、ガソリンスタンドなどでは有益な資格であり、有資格者は昇格・昇給にも有利となります。
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| 土止め支保工作業主任者
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| 土止め支保工とは、土木工事で掘削した後の土止め壁を支持し土圧、水圧を防ぐ作業で、事業者は作業主任者を選任して作業方法の決定と指揮をさせるべきことが定められています。作業主任者の資格を取得するには労働基準局長の指定を受けた機関が行う技能講習を受講しなければなりません。
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| 地山の掘削作業主任者
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| 掘削面の高さが2m以上の地山の掘削作業を行う場合には、器具および工具の点検、作業方法の決定や現場の指揮などを行う作業主任者を選任すべきことが定められています。作業主任者資格は労働基準局長が指定した機関や団体が実施する技能講習を受講し、終了試験に合格すれば得られます。
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| 足場の組立て等作業主任者
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| ビル建築で高所作業用に組み立てられる足場は、しっかりしていないと災害が起きかねないため、足場の組立て・解体・変更作業は、作業主任者を選任して行わなければならないと定められています。労働基準局長の指定を受けた機関・団体が実施する講習を受講すると資格が得られます。
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| CAD利用技術者試験
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| コンピュータによる設計・デザイン・製図装置（Computer Aided Design System）の操作技能の熟練度を検定する試験です。1級は高度な技能をもつ指導者、2級は一般のオペレーターを対象にしていますが、CADオペレーターは女性に人気が高い職業のひとつです。
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