自動火災報知設備

自動火災報知設備工事

自動火災報知設備の設計から施工までを行います。
自動火災報知設備は感知器を用いて、火災により発生する熱や煙を自動的に検知し、受信機・警報ベルを鳴動させて建物内に報知することにより、避難や初期消火活動を促すための設備です。
【主要取扱い機器】
■受信機
■煙感知器
■試験器
■発信器
■警報ベル
■熱感知器

誘導灯・非常灯設備

 

誘導灯設備工事

誘導灯は消防法により設置が義務付けられており、火事や災害時に建物内の人々を安全に建物の外に誘導するための照明器具です。内部のバッテリーが停電時に20分間以上(建物によっては60分間以上)点灯し、夜の災害時による停電時でも、安全に出口へ誘導出来るようになっています。

非常灯設備工事

非常灯は建築基準法により設置が義務付けられており、停電時に室内や廊下、避難階段を照らして避難誘導をするための電灯です。内部のバッテリーが(電源別置もあります) 停電時に30分間以上点灯し、避難経路を照らして安全に素早く避難できるようになっています。

火災通報装置

火災通報設備工事

火災通報装置は、ボタン操作又は自動火災報知設備の感知と連動し、電話回線を通じて消防指令センターへ直接119番通報ができる機器です。 主に、大規模な医療機関や商業施設など不特定多数の人が利用する施設に設置されています。
【主な取扱い機器】
■通報設備本体
■子機

消火器

消火器設備工事

消火器とは、水その他の消火剤を圧力により放射して消火する器具です。 消防法では、対応する火災により消火器にA火災・B火災・C火災の3種類の表示がされています。施設ごとに想定される火災の種類によって、設置しなければならない消火器が定められています。
A火災:紙・木・繊維・樹脂など固形物が燃える火災
B火災:油・ガソリンによる火災
C火災:電気設備の火災
施設ごとに想定される火災の種類によって、設置しなければならない消火器設備が定められています。

屋内・屋外消火栓設備

オフィスから工場、一般住宅まで様々な建物には、消防法により適切な消火設備の設置が義務付けられています。建物の用途・面積・構造により設置すべき消火設備の規定が定められているので、それに従い消火設備の設置工事を行います。

屋外消火栓設備工事

屋外消火栓設備は、水源、加圧送水装置、起動装置、呼水装置、屋内消火栓、非常電源、ホース、ノズル、配管、弁から構成され、主として初期消火から中期消火を目的とした設備です。

屋内消火栓設備工事

屋内消火栓設備は、水源、加圧送水装置、起動装置、配管、屋外消火栓、非常電源、ホース、ノズル及び放水用器具を格納する箱等により構成され、災害時に有効な消火活動を行うことを目的とした消火設備です。消火対象物の各部から半径25m以内に設置します。

連結送水設備工事

連結送水設備は消火活動上必要な施設の一つで、消防隊が本格的な消火活動を行う際に、消火用の水を火災が発生した階まで送水するため高層建築物、地下街などに設置される設備です。主に7階建て以上の建物に設置します。
連結送水管は、送水口、放水口、放水用器具格納箱等から構成されており、火災の際には消防ポンプ自動車から送水口を通じて送水し、消防隊が放水口にホースを接続すれば消火活動ができるようにした設備です。

スプリンクラー設備

 

スプリンクラー設備工事

スプリンクラー設備は、防火対象物の天井や屋根下部分に配置されたスプリンクラーヘッドにより、火災感知から放水までを自動的に行う消火設備です。
スプリンクラー設備の構成は、水源、加圧送水装置(消火ポンプ)、自動警報装置(流水検知装置、表示装置、警報装置等)、スプリンクラーヘッド、送水口、配管・弁類及び非常電源などから構成されています。

泡消火設備

泡消火設備工事

主に水よりも比重の軽い液体化合物を扱う工場、プラント等に設置されます。泡消火設備は水源、加圧送水装置、泡消火薬剤貯槽を含む比例調合装置、泡放水口、泡消火栓、泡モニターノズル、泡ヘッド、そしてこれらをつなぐ配管等によって構成されます。

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